DIGIDAYリサーチ： 2024年はイベントがパブリッシャーの収益の鍵を握る - DIGIDAY［日本版］

記事のポイント

2023年下半期にデジタルパブリッシャーのイベント事業が大きく回復し、その傾向が2024年まで続くと予測されている。

パブリッシャーのイベント収益はDIGIDAY調査の収益源ランキング上で7位に位置しているが、その貢献度は増加傾向にある。

「イベント事業の構築に少しはリソースを割く」「イベント構築について中程度に注力している」と回答するパブリッシャーは増加が見込まれる。

パブリッシャーにとって厳しい1年の終わりに、イベントは2023年の第4四半期末だけでなく、それ以降の盛り上がりにも寄与するかもしれない。米DIGIDAYの調査によると、パブリッシャーのイベント事業は2023年下半期にかなり大きく回復し、2024年までその傾向が続くとみる。

この調査結果は最近のニュースと一致している。米DIGIDAYは11月第3週に、いくつかのデジタルパブリッシャーが来年2024年に向けてイベント事業を倍増させていると報じた。具体的に、BDG、ギャラリー・メディア・グループ（Gallery Media Group）、ワールド・オブ・グッド・ブランズ（World of Good Brands）はイベントの数を増やし、イベント事業を独立したブランドにしている。また、体験型フランチャイズを期間限定のコンテンツ制作スタジオにするなどの戦略をとっている。これらの戦略は、収益を維持するという共通の目標のために行なわれたものだ。

2023年は困難であったのにもかかわらず、すでに2023年のイベントで成功を収めているパブリッシャーもある。たとえばアクシオス（Axios）は、年末までにイベントスポンサー収入で1000万ドル（約15億円）を獲得するという目標を掲げて2023年をスタートさせたが、同社は第3四半期にその目標を上回り、第4四半期末にはイベント収入が前年同期比で60％増加する見込みというおまけもついた。

一方、ブルームバーグメディア（Bloomberg Media）は、第3四半期時点でイベント収入が前年同期比48％増であったと報告しており、さらにセマフォ－（Semafor）は10月の設立1周年までに40のイベントを開催し、同社の総収入の半分はイベントによるものであった。

近年のパブリッシャーの潜在的な傾向は？

米DIGIDAYが10月、パブリッシャーの収益源ランキングで取り上げたように、イベントはまだパブリッシャーにとってトップレベルの収益源には程遠く、ランキングした10の収益源のうち7位だった。ただし、パブリッシャーにおけるイベント収益の貢献度は近年上昇傾向にある。4分の3近くのパブリッシャー関係者（72％）が、今年DIGIDAYリサーチに対して、少なくとも収益の一部がイベントによるものであると答えており、2022年の71％からわずかに増加し、2021年の61％からは大幅に増えている。

ランキングを見ると、イベントが収益の大部分または非常に大部分を占めているパブリッシャーの場合、収益源のトップ5に上がった。なお、パブリッシャー関係者の14％が、イベントは2023年の収益の大部分または非常に大部分を占めていると回答している。しかし、14％という数字は2022年同じ回答をした18％からやや減少していることは注目に値する。

では、パブリッシャーのイベント事業は、現在どのような状況にあるのだろうか？　DIGIDAYリサーチが350人以上のパブリッシャー関係者を対象に行なった調査によると、「楽観的である」と考えることができる。

米DIGIDAYの調査によると、2023年初頭と比較して、下半期は大幅に多くのパブリッシャーがイベントから収益を上げていることがわかった。パブリッシャー関係者のほぼ4分の3（72％）が、「イベントから一部収益を得ている」と第3四半期のDIGIDAY調査に回答しており、これは第1四半期の57％から増加している。

しかし、ここで重要なのは、この結果がこのカテゴリーの回復を意味し、パブリッシャーが上半期よりも下半期により多くの収益をイベントから得るパターンを示す可能性があるということだ。2022年第3四半期、パブリッシャー関係者の71％は、「収益の一部がイベントによるものである」とDIGIDAYに答えている。一方で、同年の第1四半期には63％が同じように答えていた。

今回の調査では、「イベントから収益のかなりの部分を得ている」と答えたパブリッシャーの割合が、上半期に比べて下半期に急増していることもわかった。2023年第1四半期には、パブリッシャー関係者の4分の1（25％）が、「イベントからの収入が中程度～大きい、または非常に大きい」と回答した。第3四半期には、3分の1（33％）が同様の回答をしている。

非常に興味深いことに、これらのデータは近年のパブリッシャーの潜在的な傾向を示している。2022年第1四半期には、パブリッシャー関係者の27％が、収益に占めるイベントの割合が「中程度～大きい、または非常に大きい」とDIGIDAYに回答したのに対し、2022年第3四半期には34％だった。

米DIGIDAYの調査によると、パブリッシャーのイベントの勢いは2024年も続く。パブリッシャーの80％は2023年第3四半期に、今後6カ月のあいだに「イベント事業の構築に少しはリソースを割く」と回答し、2023年第1四半期の67％から大幅に増加した。

また、パブリッシャーは、2024年に向けてイベント事業の構築に注力することを表明している。米DIGIDAYの2023年第3四半期の調査によるとパブリッシャーの29％は今後6カ月間の「イベント構築について中程度に注力している」と答えている。これは2023年の第1四半期のわずか16％から増えている。同時に、パブリッシャーの3分の1（33％）は、今後6カ月間に「イベント事業の構築に大々的または非常に大々的に注力する」と第3四半期で回答した。これも第1四半期の4分の1（25％）から増加傾向にある。

一方、今後数カ月のあいだに「イベントに少ししか、あるいは全く力を入れない」と答えたパブリッシャーの割合は、今年は低下している。2023年第1四半期、26％のパブリッシャーが、今後6カ月の間に「イベント事業の構築にごくわずか、もしくは少しだけ注力する」とDIGIDAYに回答し、33％は「イベント事業の構築には全く注力しない」と回答した。それに対して2023年第3四半期では、18％が今後6カ月間の「イベント事業にごくわずか、もしくは少しだけ注力する」と回答し、20％が「イベント事業に力を入れない」と回答した。